数千名の社員に対する年2回のスキルチェックをESI(現スキルナビ)で実施、集計の効率化と高度な分析が可能に

三井住友信託銀行株式会社 様

導入事例

Excelによるスキルチェックデータの集計、分析に限界を感じ、タレントマネジメントシステムの導入を検討するようになった

-ESI(現スキルナビ)導入以前に感じていた課題は?

堀場様:

当社において、個人のお客さま向けの業務に従事する社員は数千名おり、正社員・嘱託社員・派遣社員といった契約形態、資産運用・相続・不動産・ローンといった担当業務、そして年齢構成等、多様な構成となっていますが、社員ごとに求める業務スキル項目等が異なるため、トータルで業務スキルレベルを把握することは困難な状況でした。

そこで、数年前から社内のeラーニングシステム上の確認テスト機能を使って、約150項目の質問に回答してもらい、そこで得られたデータを、Excelを使って集計、分析することで、スキルチェックを行うことを試みていました。しかし、Excelでは大量のデータを集計することに手間がかかるだけではなく、分析のレベルにも限界がありました。

このような課題を踏まえ、タレントマネジメントシステムを導入することで、集計の効率化と、より高度な分析を実現したいと考えるようになりました。

スモールスタートが可能な柔軟な契約形態と関係会社での導入実績が決め手になった

-ESI(現スキルナビ)導入の決め手は?

堀場様:

まず、インターネット検索で、タレントマネジメントシステムに関する情報を集め、当社の利用目的に合っていると思われるベンダー3、4社に絞り込んで、そこから個々のベンダーへの問合せ、面談を通じて最終決定を行いました。

ESI(現スキルナビ)は、契約形態や価格設定の面で比較的自由度が高く、当社で考えていたスモールスタートが実現できること、将来的な拡張余地があること、が魅力的でした。また、当社の関係会社である「三井住友トラスト・システム&サービス株式会社」で、ESI(現スキルナビ)がすでに導入されていたことも安心感につながりました。

4ヵ月のスピード導入、契約後一年足らずで早くも2回目のスキルチェックが実施できている

-具体的な導入内容は?

梅本様:

2020年3月に契約後、4月から導入を開始し、最初のスキルチェックを開始したのが、2020年8月でした。スキル項目は、以前のものと一部入れ替えがあったものの、項目数は150程度で変わりませんが、ESI(現スキルナビ)の機能のおかげで、職種や担当業務といった社員の属性に応じて、設問の組合せを柔軟に設定することができました。今後は、半年ごとにスキルチェックを実施することを目標にしており、ちょうど今(2021年2月)、2回目のスキルチェックを実施している最中です。

回答者の入力負担が改善し、集計の効率化と高度な分析も可能になった

-ESI(現スキルナビ)導入後見えてきた変化は?

梅本様:

以前のeラーニングシステムの確認テスト機能を使ったスキルチェックは、設問ごとに画面が遷移するといった、入力者に負担をかけるものでしたが、ESI(現スキルナビ)に切り替えることで、UIが格段に向上しました。さらに、現在実施中の2回目のスキルチェックからは、前回の回答内容を表示(保持)する機能がESI(現スキルナビ)にはあり、入力者は前回からの変更部分を入力するだけで済むため、負担が大幅に減少しました。

堀場様:

データ集計も、Excelで行っていた時よりも、効率的になりました。また、各支店のマネージャークラスに対して、部下一人ひとりのスキルチェック結果を全体の平均値とともに可視化して示すことで、各マネージャーが自部署の弱点を客観的なデータとして把握することができるようになりました。

加えて、本部サイドでは、同規模の支店同士のデータを比較することで、スキルの強弱が業績に与える影響の分析等、これまでExcelでは実現できなかった高度な分析への期待が高まりました。

データの蓄積とともに精度の向上と分析の高度化に期待、将来的には業務満足度や一般常識まで測定範囲を拡大したい

-今後のESI(現スキルナビ)を活用するさらなる展開について教えてください。

堀場様:

現在のスキルチェック項目は、業務スキルに限定していますが、ESI(現スキルナビ)では設問内容も柔軟に設定できるので、将来的には、若手社員向けに一般社会常識を測ったり、業務満足度を問うことで社員のエンゲージメントを測ったりできるのではないかと考えています。

また、スキルチェックの実施回数が増えることで、データが蓄積されていきますので、時系列での可視化や、より精緻な分析が可能になるのではないかと期待しています。

会社プロフィール
三井住友信託銀行株式会社
設立:1925年7月
資本金:3,420億円
従業員数:13,527人(2020年3月31日現在)
事業内容:銀行業務、信託業務、併営業務(不動産関連、相続関連等)

話者プロフィール
個人業務推進部 人材育成チーム チーム長
堀場 大介 様

個人業務推進部 人材育成チーム 主務
梅本 有紗 様