ITスキル標準（ITSS）とは？7段階のスキルレベルと職種、資格を一覧で解説
会社のIT化やペーパーレス化が進んでいる日本社会において、IT技術やIT系資格を持つ人はぜひ確保したい人材です。しかし、ITスキルのレベルは明確化しにくく、「期待よりも技術や知識が不足していた」などのミスマッチも起こりやすいのが現状です。
「ITスキル標準（ITSS）」を活用すると、そうした課題解決に役立ちます。今回はITスキル標準の定義やその仕組み、具体的な活用方法を解説します。
ITSS/ITスキル標準とは
ITスキル標準（ITSS：IT Skill Standard）とは、IT人材に求められる能力を体系的に整理した指標です。独立行政法人情報処理推進機構（IPA）によって策定され、IT分野における人材育成・評価・キャリア形成の共通基盤として活用されています。
ITスキル標準は単なる教育・訓練の基準ではありません。人材育成計画の策定、キャリアパス設計、人事評価制度の構築など、組織運営全体に活用できるフレームワークです。
ITスキル標準における「スキル」とは、単なる知識量ではなく、業務課題を十分に実現できるかどうかの実務能力を指します。個別の要素スキルを単体で保有することではなく、それらを適切に選択・統合し、状況に応じて活用できる総合力に重点が置かれている点が特徴です。
類似用語との違い
IT人材の育成や評価を検討する際に、必ず参照されるのが「ITスキル標準（ITSS）」です。まずはその定義や位置付けを整理し、どのような目的で策定された指標なのかを確認していきましょう。
UISS（情報システムユーザースキル標準）
UISS（Users’ Information Systems Skill Standards）とは、情報システムを利用するユーザー企業側のIS部門や経営企画部門など、情報システムに携わる人材に必要な共通スキルを体系化した標準です。ITベンダー側ではなく、発注側・利用側人材の能力定義に焦点を当てている点がITSSとの違いです。
ETSS（組込みスキル標準）
ETSS（Embedded Technology Skill Standards）は、組込みソフトウェア開発に必要なスキルを明確化・体系化した標準です。組込みソフトウェア技術者の育成・評価・活用を目的とし、専門性の高い開発領域に特化した共通基準を提供しています。
CCSF（共通キャリア・スキルフレームワーク）
CCSF（Common Career Skill Framework）は、ITSS・ETSS・UISSを横断的に参照する上位モデルとして位置付けられています。複数のスキル標準を統合的に整理し、IT人材全体のキャリア構造を俯瞰できるフレームワークです。
ITスキル標準が策定された背景と目的
IT産業の高度化・専門化が進む中で、IT人材に求められる能力を客観的に評価・育成する共通基準の必要性が高まりました。企業ごとに評価基準が異なる状態では、適切な育成計画や人材流動性の確保が困難になります。
ITSSは、こうした課題を解決するために策定されました。職種定義・スキル体系・レベル区分を明確にすることで、企業内外で通用する共通言語を整備し、人材育成の質を高めることが目的です。
ITSSでは、IT領域を11職種・38専門分野に分類し、それぞれに求められるスキルを定義しています。また、能力や実績に応じた7段階のスキルレベルを設定し、キャリアパスを可視化しています。
ITスキル標準の定義とは
ITスキルと聞くと、パソコンやソフト、システム開発などのIT業界に関わる専門知識と専門技術を想像するかもしれませんが、それだけではありません。資格や知識を持っているからといって、実務でその力を発揮できる能力があるかどうかは分からないからです。「スキル」が指す範囲は、専門性のほかにリーダーシップやマネジメント能力、教育指導能力などのヒューマンスキルも含んでいるのです。
そのためITスキル標準では、実際に会社でIT技術を活かして活躍できるかどうかをも判断できます。「達成度指標」を設けることで、視覚化しにくいヒューマンスキルも客観的に評価できるようになっています。
ITスキル標準（ITSS）の7段階のスキルレベル
ITSSの特徴の一つが、1〜7までの明確なスキルレベル区分です。レベルごとに求められる役割や責任範囲が定義されており、キャリアパス設計にも活用できます。各レベルの概要を確認しましょう。
| レベル | 各レベルの定義 |
| レベル1 | 情報技術に携わる者に最低限必要な基礎知識を有する。スキル開発においては、自らのキャリアパス実現に向けて積極的なスキルの研鑽が求められる。 |
| レベル2 | 上位者の指導の下に、要求された作業を担当する。プロフェッショナルとなるために必要な基本的知識・技能を有する。スキル開発においては、自らのキャリアパス実現に向けて積極的なスキルの研鑽が求められる。 |
| レベル3 | 要求された作業を全て独力で遂行する。スキルの専門分野確立を目指し、プロフェッショナルとなるために必要な応用的知識・技能を有する。スキル開発においても自らのスキルの研鑽を継続することが求められる。 |
| レベル4 | プロフェッショナルとしてスキルの専門分野が確立し、自らのスキルを活用することによって、独力で業務上の課題の発見と解決をリードするレベル。社内において、プロフェッショナルとして求められる経験の知識化とその応用（後進育成）に貢献しており、ハイレベルのプレーヤとして認められる。スキル開発においても自らのスキルに研鑽を継続することが求められる。 |
| レベル5 | プロフェッショナルとしてスキルの専門分野が確立し、社内において、テクノロジやメソドロジ、ビジネスを創造し、リードするレベル。社内において、プロフェッショナルとして自他共に経験と実績を有しており、企業内のハイエンドプレーヤとして認められる。 |
| レベル6 | プロフェッショナルとしてスキルの専門分野が確立し、社内外において、テクノロジやメソドロジ、ビジネスを創造し、リードするレベル。社内だけでなく市場においても、プロフェッショナルとして経験と実績を有しており、国内のハイエンドプレーヤとして認められる。 |
| レベル7 | プロフェッショナルとしてスキルの専門分野が確立し、社内外において、テクノロジやメソドロジ、ビジネスを創造し、リードするレベル。市場全体から見ても、先進的なサービスの開拓や市場化をリードした経験と実績を有しており、世界で通用するプレーヤとして認められる。 |
ITSSではレベルごとに求められる役割や責任範囲が明確化されていますが、実務では「自社の社員が今どのレベルにいるのか」を正確に把握できていないケースも少なくありません。
レベル定義を自社の職種・役割に落とし込み、スキルを可視化するには、スキルマップの整備が不可欠です。
ITSSに準拠したスキル管理を仕組み化したい場合は、スキル管理に特化したツールの活用も有効です。
▼スキルナビの活用方法はこちら
ITスキル標準（ITSS）のレベルを示す資格
ITSSのレベルは、情報処理技術者試験と対応関係が整理されています。資格取得は、自身のスキルレベルを客観的に示す一つの指標になります。代表的な試験区分を紹介します。
ITSSレベル1：ITパスポート試験
ITパスポート試験は、ITに関する基礎知識を問う国家試験です。経営戦略、IT戦略、セキュリティなど幅広い分野を網羅し、ITリテラシーの基礎力を測定します。
ITSSレベル2：基本情報技術者試験（EF）
基本情報技術者試験は、ITエンジニアとしての基礎的な知識・技能を問う試験です。アルゴリズム、プログラミング、ネットワーク、データベースなど実務に直結する内容が出題されます。
ITSSレベル3：応用情報技術者試験（AP）
応用情報技術者試験は、応用的な知識と問題解決能力を問う試験です。設計力・マネジメント力も評価対象となり、実務レベルでの中核人材を想定しています。
ITSSレベル4以上
ITSSレベル4以上には、ITストラテジスト試験、プロジェクトマネージャ試験、ネットワークスペシャリスト試験などがあります。これらは高度区分試験に該当し、知識だけでなく、実務能力や論述力も問われます。単なる理解度ではなく、戦略立案・組織統括レベルの能力が評価対象です。
ITスキル標準（ITSS）の11職種
ITSSでは、IT分野を11の職種に分類しています。単にエンジニアだけでなく、マーケティングやコンサルタントなども含まれる点が特徴です。職種体系の全体像を見ていきましょう。
画像引用元：情報処理推進機構｜ITスキル標準とは?-キャリアフレームワーク
| 職種 | 主な業務内容 |
| マーケティング | 市場調査を基に、顧客のニーズに適したITサービスやソリューションのプロモーションを企画・実行する。 |
| セールス | 顧客のビジネス課題を理解し、適切な製品やサービスを提案するとともに、顧客との良好な関係の構築を目指す。 |
| コンサルタント | 顧客のビジネス戦略やIT課題の解決に貢献するため、効率的なシステム導入や業務改善を支援する。 |
| ITアーキテクト | ハードウェア、ソフトウェア関連技術を活用して、最適なシステムアーキテクチャの設計と構築を担当する。 |
| プロジェクト マネジメント | ITプロジェクトの計画から実施、完了までの全過程を管理する。 |
| ITスペシャリスト | IT技術を駆使して、システム基盤の設計、構築、運用、保守など幅広い技術的支援を行う。 |
| アプリケーション スペシャリスト | アプリケーション開発に関する専門技術を活用し、アプリケーションの設計、開発、構築、活用、テスト、保守まで実施する。 |
| ソフトウェア デベロップメント | ソフトウェアエンジニアリング技術を活用し、企業のニーズに適したソフトウェアの設計、開発、テスト、導入を行う。 |
| カスタマーサービス | 顧客のシステム環境に合致したハードウェアやソフトウェアの導入、カスタマイズ、保守、修理を行う。 |
| ITサービス マネジメント | システム運用関連技術を活用して、システム全体の安定稼働を目指す。 |
| エデュケーション | ユーザーのスキル開発要件を踏まえて、研修カリキュラムなどの設計や開発、運営、評価などを実施する。 |
マーケティング
市場動向を分析し、多様化する顧客ニーズに合わせた事情展開を企画するマーケティング職種。立案から実行、実行後の数値分析から施策の改善提案などを行います。
変化する市場動向と、ターゲットとする顧客層の潜在ニーズを正確に捉えた戦略を立てる必要があります。
セールス
顧客が抱える問題に対して、解決策や問題解決に役立つツールやサービスの提案および提供、支援などを行います。
顧客にとって有益な提案を実行し、良好な関係づくりに尽力することで顧客満足度を高める必要があります。
コンサルタント
顧客のビジネス戦略や顧客が掲げているビジョンの実現に対して、知識やメソッドを活用して提案や助言を行うコンサルティング職種です。
IT化に伴うシステムの提案や導入時期、導入段階などの助言を行うため、専門的知識のほか経営目線での思考力が求められます。
ITアーキテクト
ITアーキテクチャの設計を行います。企業戦略を理解しシステムに反映させるための深い顧客理解と経営目線が求められます。
設計から実装、その後正常に稼働しているかどうかの評価も行うため、顧客の経営戦略の実現にとって重要なポジションに位置しています。
プロジェクトマネジメント
顧客のプロジェクトマネジメント業務を行います。企業戦略に沿った企画立案からコストなども加味した進行計画、進捗管理、クオリティ管理など、プロジェクト全体に対して責任を持ちます。
プロジェクトに関わる人や部署、会社が多いほど管理が難しく、納期遅れなども想定したリスクマネジメント能力も求められます。
ITスペシャリスト
ソフトウェアやハードウェアにおける専門性の高い知識と技術をもって、顧客に最適なシステム基盤を提案、構築します。
設計から導入だけでなく、障害発生時などデータ復旧やシステム復旧が可能かという回復性や、システム障害が発生せずに使い続けられるかといった可用性も問われる職種です。
アプリケーションスペシャリスト
アプリケーションの設計から開発、テスト、保守業務、品質管理を行います。
テストや保守業務では、開発後の機能性や利便性、回復性を確認および改善していくため、開発後もスペシャリストとして関わりが必要です。
ソフトウェアデベロップメント
ソフトウェア製品の企画から設計、開発を実行します。企業のマーケティング戦略に沿った製品開発が求められる職種で、開発後の実効性や機能性に問題ないかなどの確認も必要です。
高度なIT人材であれば、製品が関わる企業戦略の立案やコンサルティングを行う場合もあります。
カスタマーサービス
顧客が導入したIT関連の製品に対して、必要に応じた修理や保守を担当します。
定期的なヒアリングや聞き取りを行うほか、問い合わせ対応の窓口となるなど、顧客の課題を解決する役目を担う職種です。
ITサービスマネジメント
ITシステム全体を俯瞰して、サービスレベルの底上げを目指します。運用やリスク管理、安定した稼働ができているかなどを管理および改善します。
システムの安定稼働のために情報収集や分析を実施する職種です。
エデュケーション
IT人材育成のため、培ってきた専門知識や経験を活かして、研修内容の設計や運用と評価を行います。
顧客が求めているスキルを分析した上で、顧客ニーズに合ったスキル習得を目指して研修内容を検討することが重要です。
新しいITスキル標準「ITSS+（プラス）」とは？
デジタル技術の進展に伴い、従来のITSSだけではカバーしきれない高度分野が増えています。その対応として策定されたのが「ITSS+」です。従来版との違いを整理します。
ITSS+（プラス）の4領域
ITSS+は、第4次産業革命に対応する高度IT人材の育成を目的として策定されました。AI、IoT、データ活用などの新領域に対応するため、従来のITSSを補完する形で拡張されたスキル標準です。
データサイエンス領域
データサイエンス領域は、ビッグデータやAIを活用し、データから価値を創出する専門領域です。統計解析、機械学習、データ可視化などの技術に加え、ビジネス課題をデータで解決する構想力が求められます。単なる分析技術ではなく、仮説設定から意思決定支援までを担う総合的な能力が重要です。
アジャイル領域
アジャイル領域は、変化の激しい環境下で迅速に価値を提供するための開発・運用手法に関するスキルを扱います。スクラムやリーン開発の理解に加え、チーム協働、継続的改善、顧客との対話を重視する姿勢が求められます。技術力だけでなく、組織文化やプロセス設計への理解も不可欠です。
IoTソリューション領域
IoTソリューション領域は、センサーやデバイスから収集したデータを活用し、業務効率化や新たな価値創出を実現する分野です。ハードウェア理解、通信技術、クラウド連携など幅広い知識が求められます。現場業務とITを橋渡しし、実装可能なソリューションへ落とし込む能力が重要です。
セキュリティ領域
セキュリティ領域は、情報資産を守るための技術的・組織的対策を扱います。脆弱性管理、インシデント対応、リスク評価などが主な業務です。サイバー攻撃の高度化に伴い、技術知識だけでなく、ガバナンス・コンプライアンスの理解や経営視点でのリスク管理能力も求められています。
ITスキル標準（ITSS）を組織運用するコツ
ITSSは理解するだけでは意味がありません。人材育成や評価制度にどう落とし込むかが重要です。組織で活用するための実践ポイントを解説します。
導入目的を明らかにする
ITSS導入で最初に行うべきは「なぜ導入するのか」の明確化です。人材育成の高度化なのか、評価基準の統一なのか、採用要件の明確化なのかによって運用設計は大きく変わります。
目的が曖昧なままでは、単なる資料参照にとどまり形骸化します。経営戦略と接続し、組織として解決したい課題を定義することが出発点です。
全社プロジェクトとして取り組む
ITSSは人事部門だけで完結する取り組みではありません。現場部門の協力が不可欠です。職種定義やスキル要件は実務を理解している現場の知見がなければ実態と乖離します。
経営層のコミットメントを前提に、部門横断で議論しながら制度設計を進めることで、実効性のある運用体制を構築できます。
運用フローを制定する
ITSSは導入後の運用設計が成否を分けます。評価タイミング、スキル棚卸しの方法、レベル判定基準、育成計画への反映プロセスなどを明文化することが重要です。評価基準が曖昧だと属人化し、納得感を損ないます。定期的な見直しサイクルを組み込み、PDCAを回せる体制を構築しましょう。
スキルマップ（スキル管理表）を活用する
ITSSを現場運用する際に有効なのがスキルマップです。職種ごと・レベルごとに必要スキルを可視化し、個人の現在地と目標レベルを明確にします。これにより、育成計画が具体化し、評価との整合性も保ちやすくなります。単なる一覧表ではなく、育成・配置・評価と連動する運用ツールとして活用することが重要です。
ITスキル標準（ITSS）を人材育成で活用するには？
ITSSは採用や評価だけでなく、中長期の育成戦略にも有効です。経営戦略と連動させながら、どのように育成計画へ組み込むべきかを考えます。
経営戦略に合った採用・育成方針にする
まず、事業の成長戦略から「必要なIT人材像」を逆算します。例えば内製開発強化なら開発・アーキテクト、サービス品質重視ならITサービスマネジメントやセキュリティなど、重点職種が変わります。
ITSSを使えば、職種・レベルごとに必要スキルを共通言語化でき、採用要件の明確化や育成優先順位の設計が可能です。戦略→人材→育成の一本線を作るのがポイントです。
段階的な育成計画を作成する
ITSSの7段階レベルを基準に、個人の現在地（As-Is）と目標（To-Be）を設定し、到達までのロードマップを設計します。
具体的には、必要スキルの棚卸し→不足スキルの特定→研修やOJT、案件アサインでの獲得計画へ落とし込みます。いきなり最終像を目指すのではなく、レベルごとに求める成果・役割を定義し、評価と連動させることで育成の再現性が上がります。
ITスキル標準（ITSS）をうまく活用しましょう
ITスキル標準（ITSS）は、単なる知識整理の枠組みではなく、経営戦略と人材戦略を接続する実践的な指標です。職種・レベル・資格を体系的に整理し、採用要件の明確化、育成計画の設計、評価基準の統一へと落とし込むことで、IT人材の育成は属人的な判断から脱却できます。
重要なのは、ITSSを“理解する”だけで終わらせず、スキルマップとして可視化し、継続的に運用することです。個人の現在地と目標レベルを明確にし、育成ロードマップと連動させることで、組織として再現性のある人材育成が可能になります。
スキル管理をExcelで属人的に行うのではなく、ITSSに基づいたスキル体系を一元管理し、評価・育成・配置と連動させたい場合は、スキルマップを効率的に運用できる仕組みづくりが不可欠です。
ITSSを実務に活かす第一歩として、スキル管理の仕組み化を検討してみてはいかがでしょうか。
